dodaエグゼクティブ編集部が自社のデータベースを元に「年収変動調査」を実施したところ「働き盛り・即戦力」としてスカウトの声もかかりやすい30歳から45歳の年収700万円以上～1,200万円以下の層が転職した場合でも、年収ダウン、それも100万円を超える大幅ダウンを受け入れるケースが多数あることが分かった。

年収ダウンの要因のひとつとしては、転職前の年収は、残業代などの手当てを含めた本人申請によるケースが多く、一方で転職後の年収は採用時の提示額のため、残業代などが含まれないケースが大半ということが考えられる。そのため、実際のダウン幅は調査結果より小さいと思われるが、現職年収が700万円を超える「デキる」ビジネスパーソンに成長しても、年収面のみに注目すれば、転職市場はそれほど甘くないことがうかがえる。

また、これまでの経験や実績があっても、新しい職場での人脈やネットワークがないため、入社後の活躍が読みにくいことから、企業側が転職前の年収よりも低い条件を提示するという面もある。現在マネジャーの人が「マネジャー候補」として入社するケースなどは、まさにこれに該当する。